株式投資とは、株式市場に公開されている会社に資金を出資して利益獲得を目指すことです。出資は会社が発行する株式を購入することで行われ、株式を所有している間は株主となります。株主になると、会社の経営に参加する権利や利益の一部を配当として受け取る権利、また、その会社が成長して価値が上がれば株価の値上がりからの利益を得ることができます。
株式投資で成功するには、十分な情報に基づいた投資判断が必要です。まずは、株式市場を構成する株の種類について知っておきましょう。株の種類ごとの特徴を把握していれば、どの銘柄に投資するか、どのような状況で売買するかなどの判断が容易になります。ファンダメンタルズ分析やテクニカル分析を用いるにしても、この知識は基礎となり役立つはずです。本記事では、株の種類について以下の内容を取り上げます。
- 株の種類が重要な理由
- 投資を始める前に押さえておきたい株の種類
- 株の種類についてよくある質問（世界の株の種類）
そもそも株とは？
これから株式投資を始めたいという方も多いと思いますが、そもそも株とはどういうものでしょうか。取引を行う前に、株（株式）についてしっかりと理解しておきましょう。
会社が事業を営むには資金が必要です。会社はこの必要な資金を調達するために銀行などの金融機関から融資を受けたり、株や債券といった証券を発行して出資者（投資家）を募ったりします。
会社が発行した株を購入した投資家は、会社に出資していることになり、株主と呼ばれます。株主は所有する株式数の割合に応じた経営参加権を有し、会社に利益が出ていればその利益の一部を配当として受けとることもできます。また、所有する株の価値が上がれば、その株を売却して利益を得ることもできます。
付け加えると、株式会社とは株（株式）を発行している会社であり、株式会社以外は株による資金調達はできません。
株（株式）について
株式とは、会社が事業に必要な資金を調達するために発行するものです。会社が資金を調達する場合、銀行などからの借り入れ（間接金融）や、株や債券などの有価証券を発行して市場で出資を募る（直接金融）などの方法があります。証券は出資してくれた相手に会社が発行するものですが、そのうち株を発行して会社が得た資金は、社債（一般の事業会社が発行する債券）の発行や銀行から借り入れて集めた資金とは違い、返済義務がありません。
会社の資金調達は、製品を製造する工場の建設や販売店舗の設置など、設備投資や事業への運用を行う目的でまとまった資金が必要になった場合に行われます。株式発行によって調達した資金に返済の必要がないことは、会社にとってメリットです。また、株式発行で得た資金は自己資本となるため、自己資本比率が上がり、財務体質の強化にもなります。
会社にとって株式発行には様々なメリットがありますが、株主あるいは株式取引を行う側として注意しておきたいのは、会社が追加で資金を得るために新株を発行する場合です。発行済株式数が増えることで1株当たりの配当が減少する可能性があり、また、その懸念によって株価が低下することも考えられるからです。
株を購入して株主になると、その株式会社の所有者の一人として、次の３つの基本的な権利が与えられます。
- 会社の経営に参加する権利（株主総会における議決権）
- 配当金を受け取る権利（剰余金配当請求権または利益配当請求権）
- 会社の財産を分配して受け取る権利（残余財産分配請求権）
与えられる権利は発行済株式総数に対する所有株式数の割合に応じたもので、権利を行使するために一定の要件や権利に制限がある場合もあります。
株式投資の仕組み
一般に、株式投資とは証券取引所で株の売買をおこなって利益を出すことです。日本国内には約170万社の株式会社が存在しますが、そのうち約4,000社の株が国内の証券取引所で取引されています。
証券取引所で売買される株は、会社が証券取引所に申請を行って資格を得た株です。この資格を得ることを「上場」といいます。証券取引所に上場すると、会社は資金を調達しやすくなるだけでなく、社会的信用や知名度の向上も期待できます。そのため多くの会社が上場を目指していますが、上場には審査があります。証券取引所は、日本だけではなく世界中の投資家が売買を行う対象として、その株式が相応しいかどうか（適格性の有無）を審査します。つまり、証券取引所で売買できるのは、取引所が定めた基準を満たし、適格と認められた株のみです。
反対に、株式が上場廃止になることもあります。この場合は主に２つのケースがあり、ひとつは証券取引所が定める上場廃止基準に該当したため強制的に上場廃止となるケース、もうひとつは会社が経営戦略として自主的に上場廃止するケースです。上場廃止が決まった会社の株は、投資家にその上場廃止を周知する期間が設けられ、一定期間、売買がおこなわれた後に上場廃止が実施されます。
証券取引所では、取引に参加する資格を持つ金融商品取引業者しか売買ができないため、株の取引は取引参加者資格を持つ証券会社などを通じて行うことになります。株取引は市場で売買を行い、その際の株価変動から利益を得ることが目的ですが、利益だけではなく損失も被る可能性があります。そのため、取引をはじめる前に、自身の取引口座の資金管理やリスク管理について十分確認しておきましょう。
株式投資の利益
株式投資は、取引して得られる利益（売買差益）だけではなく、その会社に利益が出ていれば配当による利益の分配も期待できます。前者の利益をキャピタルゲイン、後者をインカムゲインと言いますが、インカムゲインは株式に限らず資産を保有し続ける間、定期的に得られる利益です。投資から得られる利益は大抵、このどちらかに分類できます。株主優待制度がある会社の株を所有した場合に受け取る優待も、インカムゲインのひとつです。
証券会社と証券取引所について
証券会社は顧客（投資家）から売買注文を受け、それを証券取引所に発注します。前述したように、証券取引所では取引参加者資格を持つ金融商品取引業者等しか売買を行えないため、資格を持つ証券会社が窓口となって顧客の株式売買を仲介します。
証券取引所は上場している株が売買される場所です。日本国内には東京証券取引所（東証）、名古屋証券取引所（名証）、福岡証券取引所（福証）、札幌証券取引所（札証）の4つの証券取引所がありますが、代表格となるのは東証です。日本の株式市場で取引をする場合、ほとんどが東証の銘柄だと考えてよいでしょう。
東証にはプライム市場、スタンダード市場、グロース市場という3つの一般市場があり、各市場の銘柄は会社規模や値動きなど特徴に違いがあります。また、東証はプロ投資家向けの市場も運営しています。
1999年まで、東証の中の立会場（たちあいじょう）と呼ばれる場所に人々が集まり取引を行っていました。現在では取引は全てコンピュータで処理されていますが、今でも証券取引所が開いている取引時間帯のことを「立会時間」と言うなど昔の名残がみられます。東証の株式売買システムは数年おきに刷新されており、次期システムの稼働開始は2024年11月に予定され、現在15：00までの立会時間が15：30までになることが決定しています。
株の種類に関する理解重要な理由
株式投資を行うには株について基本的な知識を備えておくことが必須ですが、中でも株の種類は基礎となる知識です。種類別の違いを把握して、自分の投資目標やリスク許容度に応じた銘柄を選んで取引を始めましょう。
投資目的に合った種類の株を選びましょう
投資目的によって適した株の種類はそれぞれですが、次の点も考慮して銘柄を選びましょう。
- リスク選好度 – リスク選好度とは、目指すリターンを獲得するためのリスクをどの程度受け入れるかという意欲の度合いです。リスク選好度が高い場合は、価格変動の大きい銘柄を選ぶのもいいでしょう。リスク選好度が低めなら、安定性の高い銘柄を選びましょう。
- 議決権 – 議決権とは、会社の株主総会で決議に参加できる権利です。株主総会では会社の運営に関わる重要な事案が決議されますが、議決権を持つ人は事案に賛成または反対の票を入れることで会社の経営に関与できます。市場に出回る株の大半は議決権が付いている普通株ですが、議決権がない種類の株もあります。
投資を始める前に押さえておきたい株の種類
株はいくつかの種類に分類できます。種類別の特徴を把握しておけば、銘柄を選ぶのが容易になり、効率的に取引が行えます。ポートフォリオの構築やリスク管理にも役立つでしょう。自分の投資スタイルに合った株はどれなのか、どのような株でポートフォリオを組むべきかなどを考えてみましょう。
ここからは、トレーダーがよく活用する株の種類について解説します。
普通株、優先株、劣後株
株は大きく普通株、優先株、劣後株の３種類に分けられます。それぞれ違いはいくつもありますが、最大の違いは優先株には一般的に議決権の行使に制限がかけられるのに対し、普通株と劣後株には議決権がある点です。どの種類の株も会社の所有権を表すことは同じですが、配当の分配にも違いがあります。
「普通株」は最も一般的な株で、「株式」と呼ばれているものは通常、この普通株のことです。株主の権利に制限がなく、「種類株」と呼ばれる異なる権利が付いた株の基準となるのがこの普通株です。
「優先株」とは、普通株よりも優先して、剰余金の配当や残余財産の分配を受ける権利のある株のことです。優先的な条件がある代わりに、議決権行使に制限が設けられているのが一般的です。「種類株」の一種です。
「劣後株」とは、普通株よりも利益配当の優先順位が後になる株です。普通株への利益配当後に劣後株へ配当されるため、投資家にとってあまり魅力的な株とは言えませんが、普通は一般投資家が売買する機会はほとんどありません。後配株とも呼ばれ、「種類株」の一種です。
以下では、株の投資家にとってメリットやデメリットとなり得る特徴を種類別に一覧にしました。劣後株は市場で取引される機会がほとんどない上に、基本的に投資家にとってメリットもあまりないため、ここでは普通株と優先株のみを取り上げます。
| 種類 | メリット | デメリット |
|---|---|---|
| 普通株 |
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| 優先株 |
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株式市場のセクター
株式市場には、上場する株式銘柄をその業種や特性などでグループ分けする「セクター」という産業分類があります。米国で生み出され、セクター分類の国際基準として使われている世界産業分類基準（ギックス、GICS：Global Industry Classification Standard）は、産業を次の11のセクターに分類しています。ここでは参考に、各セクターに分類される米国株の銘柄を付け加えておきます。（GICSは見直しが行われることがあります。）
- エネルギー（シェルなど）
- 素材（バルボリンなど）
- 資本財・サービス（キャタピラーなど）
- 一般消費財・サービス（アマゾンなど）
- 生活必需品（コカ・コーラなど）
- ヘルスケア（ファイザーなど）
- 金融（ゴールドマン・サックスなど）
- 情報技術（セールスフォースなど）
- コミュニケーションサービス（ベライゾンなど）
- 公益事業（ネクステラなど）
- 不動産（サイモン・プロパティ・グループなど）
景気循環株と非景気循環株
株式セクターには、経済や金融市場の動向に特に敏感に影響を受けるセクターがあります。このセクターに分類される銘柄は、景気の影響で価格が変動しやすく、景気循環株、または景気敏感株などと呼ばれます。つまり、景気がよい時期には業績が上がり、景気が悪化すれば業績も悪化する傾向が強く見られる会社の株です。自動車会社は景気循環株の例としてよく挙げられますが、それは景気が良くなると自動車の購入が増え、自動車会社の業績が良くなる傾向があるからです。景気循環株は、消費者の所得に依存している株と言えるでしょう。自動車産業の他には、航空産業、ホテル産業、レストラン産業、小売業などが循環産業とされます。
一方、非景気循環株は経済の動向に業績が左右されにくい株のことです。「ディフェンシブ株（銘柄）」とも言われ、不況下においても「守り（ディフェンシブ）」に強く、業績が安定しているために株式市場の下落局面でも相対的に底堅い動きとなる傾向があります。継続的な配当も期待でき、景気の動向に関わらず投資家に安定したリターンをもたらすため、安全資産とみなされています。不況期も他の銘柄に比べてパフォーマンスが良い理由は、景気の良し悪しに関わらず必要とされる製品やサービスを提供している会社の株だからです。例として、ヘルスケア（医療・製薬関連）や消費財などの生活必需品関連銘柄が挙げられます。生活する上で欠かすことのできないこれらの会社の製品は景気がどうであれ購入されますので、非景気循環株は消費者の所得への依存度が相対的に低い株だと言えるでしょう。
国内株と外国株
株の取引では、日本の株だけではなく海外の株も売買できます。ここでは国内株と外国株という２種類に分けますが、株を評価する場合にはあまり意味のある分類とは言えないかもしれません。なぜなら、国内株か外国株かというのは通常、会社の本社所在地で決まりますが、事業を複数の国外拠点で展開している多国籍企業も多く、本社の所在地と会社の業績が必ずしも相関するとは限らないからです。とはいえ、この２種類について見て行きましょう。
国内株とは文字通り、日本国内の会社の株です。誰もが一度は名前を耳にしたことがあるような有名企業が多いため、初心者でも安心感を得やすく、投資したいと興味を持つような銘柄も多くあるかもしれません。また、会社に関連するニュースや株価の動向がメディアで取り上げられることもよくありますので、株価に影響を及ぼす情報や値動きの傾向を把握するのが比較的容易です。
外国株とは米国や欧州だけでなく、アジアや中東など世界中の株を指し、新興国株も含まれます。日本人にとってはあまり馴染みのない会社が多いかもしれませんが、安定した業績が見込める世界的大企業や、大きな成長が期待できる新興国の会社に投資することもできます。日本の会社よりも高い配当利回りが望める会社も数多くあります。また、日本の株式市場が低迷している時期であっても海外の株式市場は好調ということもありますので、外国株も投資対象としてチェックしておき、取引チャンスを増やしましょう。
外国株式投資は為替変動の影響を受けるため、配当金や取引からの利益が円換算時には円高が進んでいて目減りしてしまうといった「為替変動リスク」があることも頭に入れておきましょう。加えて、外国株はその国の経済や政治状況にも影響されるため、株価下落に通貨安が重なって損失が拡がる可能性もあります。こうしたリスクは「カントリー・リスク」と呼ばれます。外国株の取引に限ったことではありませんが、取引はリスク管理を万全にして慎重に行いましょう。
グロース株とバリュー株
グロース株とは成長株とも呼ばれ、会社の業績が良く、利益の成長率が高く、株価も高く評価されていて、さらに成長が見込める株のことです。長期的にマーケット全体を上回るパフォーマンスを発揮することが期待される銘柄で、IT・ハイテク系の最先端技術を持つ会社や、革新的な会社、社会的にニーズが高い商品・サービスを扱う会社が多いという特徴があります。各社名の頭文字からGAFAM（ガーファム）と呼ばれる、旧Google（現在はアルファベット）、Apple、旧Facebook（現在はメタ・プラットフォームズ）、Amazon、Microsoftが有名です。
グロース株は大きな利益を見込める分、投資家からの期待で株価が割高になっていることが多くありますが、見込み通りに会社が成長すれば非常に大きなキャピタルゲインを得ることができます。その反面、グロース株企業は会社に利益が出ても研究開発や設備投資を優先して配当金を出さない場合が多く、インカムゲインはあまり期待できません。また、将来の成長に対する期待から過大評価される傾向があるということは現実の業績が期待を下回った場合には株価が大きく下落するリスクもあり、実際、価格変動が大きいという特徴もあります。
バリュー株とは割安株とも呼ばれ、適正な価格より低い価格で取引されていると考えられる株、すなわち、市場から割安と評価されている株のことです。成長があまり期待できない会社や既に成熟している会社、銀行などが多いという特徴がありますが、知名度が低く投資家が注目していないために割安になっている場合もあります。
バリュー株の選定には、PER（株価収益率）やPBR（株価純資産倍率）といった株価が割安か割高かを判断するための指標を用いてファンダメンタルズ分析を行うのが一般的です。大きく成長するグロース株を見つけ出すより、バリュー株を探す方が易しいかもしれません。
バリュー株は将来的に、適正な価格に戻ろうとする値動きからの利益が期待できますが、価格変動はしにくく、利益や純資産に対して株価が割安なのでグロース株と比べると低リスクで高配当が狙えます。
株の種類についてよくある質問
世界の株式市場でも株の種類は同じですか？
世界の株式市場でも、これまで述べた内容とほぼ同じ種類で株を分類しています。共通した基準があるからこそ、多様な市場の銘柄を分析することができます。もし仮に基準が各国バラバラで標準化されていなければ、各銘柄の複雑な分析や異なる市場の株の比較は非常に難しいものになってしまうでしょう。
株式投資の成功に欠かせない株の基礎知識：まとめ
本記事で紹介した株の種類は、株式投資をする上で知っておく必要のある基礎的な知識です。取引できる株式銘柄は世界中に無数にありますので、巨大な株式市場で途方に暮れることのないよう、ある程度、情報を整理しておくことが必要なのです。株の種類をしっかり把握できたら、次は他の基礎知識をマスターしましょう。
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